スーパーストリームでは、行動指針となっている「健康第一主義」に基づき、従業員の健康支援ならびに健康経営の実現に向けた取り組みを推進しています。
従業員一人ひとりが健康で活き活きと働くことは、従業員と家族の幸せや個々のパフォーマンスを最大限に発揮することにつながります。
私たちは健康第一主義を継続することにより、企業の成長、持続性を実現できると考えています。
※ 健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を
実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
より技術を磨き、より社員を元気にしてお客さまや社会の未来を拓いていきたい。社員が自慢できる企業を目指し、創造的な
仕事を支える環境整備のひとつとして、健康経営に取り組みます。
キヤノンMJグループ統一の安全衛生管理規程や各種安全衛生基準を定め、グループ全体で具体的な活動を展開していくために、
年度ごとに安全衛生活動方針を策定し、各社・各地域単位で積極的に安全衛生活動を展開しています。
健康管理3カ年計画に基づき、全従業員一人ひとりが自分の健康に目を向け行動を起こしていくよう、個別および集団アプローチによる生活習慣改善お啓発活動を行っています。
健診前に個人および職場ごとにテーマを決めて取り組む「ヘルシーアクション」を展開しています。また健康保険組合と協同で健康増進をサポートするウェブ情報配信ツールを導入し、年2回実施しているウォーキングイベントなど、さまざまなインセンティブのあるイベントを開催し、自己健康管理力向上と健康風土の醸成を図っています。その結果、ウェブ情報配信ツールの登録率は目標の80%近くまで上昇し、社員の生活改善・継続意識の向上が進んでいます。
■女性のヘルスケア推進の取り組み
働く女性に関するヘルスリテラシーを上げ、女性の活躍を後押しすることを目的として、管理職を含む女性従業員に対してリテラシー向上のセミナーを実施しています。
女性の活躍推進企業データベース(厚生労働省)
■禁煙の取り組み
受動喫煙防止のため、事業所内禁煙、就業時間内の全面禁煙を実施しています。
また2019年よりスマホを活用したオンライン診療による禁煙プログラムを実施し、禁煙を推進しています。
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 |
喫煙率 | 30.0% | 26.6% | 22.7% |
■こころの健康づくり対策の強化
ストレスチェックについては、受けやすい環境づくりのためにe-learningを導入した効果で高い受検率を維持しています。また集団分析を職場環境改善に活かし、セルフケアマネジメント研修、各年代別・階層別のe-learning、階層別研修、キヤノン健保によるEAP(従業員支援プログラム)導入など継続的に取り組んだ成果として、高ストレス率は年々改善しています。
項目 | 目標 | 2019年 | 2020年 | 2021年 |
ストレスチェック受検率 | 90%以上 | 83% | 85.1% | 93.5% |
高ストレス率 | - | 13.7% | 14.0% | 15.0% |
■安全配慮の徹底と重症化予防
定期健康診断後、精密検査や受診が必要な従業員には、保健師によるフォローや産業医面談などのサポートを行っています。
項目 | 目標 | 2019年 | 2020年 | 2021年 |
定期健康診断受診率 |
100% |
100% |
100% |
100% |
有所見率 |
- |
20.0% |
15.7% |
20.4% |
精密検査対象者受診報告率 |
100% |
35.0% |
58.8% |
59.1% |
従業員の健康保持・推進のため、労働時間適正化に向けた働き方改革の取り組みとして、ノー残業デー(水曜・金曜)を設け、定時退社を促進しています。
また過重労働対策として、人事部門と健康支援部門が連携し、キヤノンMJグループ内基準に該当する従業員全員に医師による面接指導を実施し、不調の未然防止・早期対応に努めています。
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 |
一か月あたりの平均残業時間 | 15.5時間 | 12.0時間 | 12.3時間 |
緊急時において究明対応ができる従業員の育成を目的として、「救命講習会」を定期的に開催しています。
また震災対策として、実践的な防災訓練の実施や防災救護備蓄品の整備にも取り組んでおり、各事業所にはAEDが配備されています。
毎日が安心・安全・快適な職場環境で仕事ができることを目的として、安全衛生の基本である5S(整理・整頓・清潔・
清掃・しつけ)活動に取り組んでいます。
良好な5S状態を維持するために課題箇所の迅速な改善活動を実施し、加えて4月・8月・12月の年3回を「5S強化月間」として定め、地域・職場ごとに課題と目標を掲げて取り組んでいます。